この記事では賃貸物件への投資はコロナ禍ではどうなるのか、わかりやすく解説します。
短期や長期投資への影響についてもお伝えしますので、不動産オーナーをしている方はぜひ参考にしてみてください。
賃貸物件の投資家は新型コロナでどう影響される？「短期投資」は？
まずは、賃貸物件に投資している人が、コロナ禍の情勢にどう影響されるのか、短期投資の場合はどうなるのかについて解説します。
コロナ禍において「賃貸物件への不動産投資がどうなるのか」を予測するのはそう容易なことではありませんが、現在分かっている情報から知ることはできます。
2020年の3月には少し変化が見られた
2020年3月、新型コロナが広がって半年ほど経ったころは、賃貸物件にも少しだけ影響が見られました。
入居者の申し込みや成約件数が、わずかながら減ったのです。
景気が悪くなると当然の動きといえますが、この動きは限定的なものと考えられています。
予測は安心できる
予測が安心できるのは、各金融機関がリーマン・ブラザーズの経営破綻による影響を受けて投資家に融資しなくなった、ということがないからです。
各金融期間が悪い影響を受けているわけでないため、賃貸物件で短期投資を考える不動産オーナーの方は安心できるでしょう。
では、賃貸物件に長期投資をする場合はどうでしょうか。
賃貸物件の投資家は新型コロナで影響される点はある？「長期投資」は？
短期投資のケースでもお伝えしましたが、不動産への影響が心配される新型コロナが流行っている現在、長期投資にも楽観的な見方ができます。
各金融機関は投資家への融資を続けている
と申しますのも、各金融機関は現在も不動産投資家への融資を続けていて、この後もこの健全な状態が続くと考えられているからです。
このため、賃貸物件に投資する人たち（オーナー）が、投資の資金に使うお金を借りたくても借りられないという状況でななく、希望すれば資金融資が受けられるでしょう。
低金利状態をキープするも利回りは変化する？
また、現在も貸し出しの低金利はキープされたままです。
これが今後もキープされると予測されているのです。
なお、「低金利と同様に利回りも低いままいくであろう」という専門家の見方もありますが、不動産は遅効性があるため東日本大震災後のように高い水準になるともいわれています。
