不動産を売却するのであれば、事前にリフォームをするべきだと思っていませんか？
リフォームしておくことでスピーディーな売却につながる可能性があるのは事実ですが、リフォームが生むのはメリットだけではありません。
そこで今回は、不動産売却の前にリフォームする必要があるのかどうか、そして売却前にリフォームをするメリット・デメリットや、リフォームが不要なケースについてもご紹介していきます。
不動産の売却前にリフォームをする必要性はあるのか
リフォームの必要性についてですが、専門家のなかでは、売却前の不動産にリフォームをする必要はないという考えが主流となりつつあります。
なぜなら、リフォームをして買い手への印象がよくなったとしても、そのリフォームにかかったコストをそのまま不動産の売却金額に上乗せできるわけではないからです。
また、中古不動産の購入を検討している方は、内装や外観の美しさよりも建物の「築年数」を重視する場合が多いという意見もあります。
そのため、目に見える場所にお金をかけてリフォームしたとしても、結局は「築年数」から価値が判断されてしまうというケースが多いのです。
不動産売却前のリフォームにはこんなメリット・デメリットが
不動産売却前のリフォームにメリットがないというわけではありません。
たとえば、築年数から受ける印象以上に外観や設備の状態が悪い場合、買主に「大切に扱われてこなかった家」という印象をあたえてしまう恐れがあります。
そういうとき、高い費用をかけて建物を新築のようにリフォームする必要はなくても、マイナスととらえられる部分を補うための簡易的なリフォームが効果的です。
破れたふすまを取り替えたり、カビの生えたシンクだけ交換するなど、少ないコストで買主に与える印象を大きく変えることができます。
ただし、必要以上に手を加えすぎてしまうと、前項でも触れたようにリフォーム費用を回収できなくなってしまうというデメリットがあるので注意しましょう。
また、不動産を購入してから自由にリフォームしたいと考えている買主も多く、リフォーム済みの家は選択肢から外されてしまうというデメリットも考えられます。
売却する不動産によってはリフォームが不要なケースも
中古不動産を購入するにあたって買主が重視する主なポイントは、「水周りの状態」「ドアや窓の建てつけ」など、リフォームの費用に大きく関わってくる部分です。
裏を返せば、購入後のリフォームを前提にしている買主であれば、どちらにせよ新しくするような内装などに関する部分が多少汚れていたとしても、リフォームは不要と考えられます。
つまり、設備や構造面に大きな問題がない不動産であれば、下手にお金をかけて内装をリフォームでキレイにしてしまうより、その分売却価格を下げたほうがスムーズな売却につながる可能性があるのです。
